レジはキャッシュレス対応するべき？導入方法やメリット、選び方、決済端末を解説

キャッシュレスの基礎知識

キャッシュレス決済の導入を検討するにあたり、まずはその基本的な仕組みと現状を理解することが重要です。ここでは、キャッシュレス決済とは何か、現在の普及状況、そして店舗が対応すべき理由について整理します。

キャッシュレス決済とは

キャッシュレス決済とは、現金を使わずに商品やサービスの代金を支払う方法の総称です。近年はその種類も多様化しており、クレジットカード、デビットカード、交通系ICカードなどの電子マネー、QRコード決済、さらにはスマートフォンをかざすだけで決済できるタッチ式の非接触型決済などが存在します。
いずれも、現金の受け渡しが不要なため、スピーディかつ衛生的な会計が可能です。これらのキャッシュレス手段は、業種や店舗の規模に応じて最適な組み合わせを選ぶことが求められます。

キャッシュレス決済の市場動向

日本では長らく現金払いが主流でしたが、近年は大きく様変わりしています。経済産業省の発表によると、2020年時点では約29.7％だったキャッシュレス決済比率が、2024年には約42.8%まで上昇し、政府が掲げる「2025年までに40％」の目標を前倒しで達成しました。また政府は「キャッシュレス・ビジョン」にもとづき、将来的にはキャッシュレス決済比率80％を目指し、必要な環境整備を進めています。中小企業や個人店舗を対象にした導入支援や補助金制度も拡充されています。
また、コロナ禍をきっかけに、非接触ニーズの高まりやスマートフォンの普及、各種ポイント還元施策の影響も相まって、消費者の行動が確実に変わってきました。こうした背景から、今後もキャッシュレス決済の導入は全国的に広がり続けると予想されます。

出典：経済産業省「2024年のキャッシュレス決済比率を算出しました」

レジはキャッシュレス対応するべき？

結論から言えば、レジはキャッシュレス対応するべきです。そしてその際は、POSレジとの連携を前提とした導入が理想です。
その理由は明確で、現金を持ち合わせていない人が増えており、現金支払いのみでは「選ばれない店」になりかねないからです。キャッシュレス未対応による機会損失は、客離れや売上減につながる重大なリスクです。
さらに、POSレジと連携させることで、会計処理の効率化や売上管理のデータ活用も進みます。顧客満足度と業務効率の双方を高めるために、「キャッシュレス化＋POSレジ導入」はもはや必須の選択肢といえるでしょう。

キャッシュレス決済導入のメリット

キャッシュレス決済を導入することで、店舗運営にはさまざまなプラスの効果が期待できます。ここでは、業務効率、衛生面・セキュリティ面、売上機会の観点からおもなメリットを解説します。

会計業務が正確かつスピーディになる

キャッシュレス決済を導入することで、現金の受け渡しやお釣りの計算といった手作業が不要になります。その結果、レジ会計のスピードが格段に向上し、ミスも減少します。レジ締めでの現金のカウント作業にかかる手間や銀行への入金業務なども省くことができます。
混雑時でもスムーズに対応できるため、待ち時間の短縮による顧客満足度の向上にもつながります。また、POSレジと連携させれば売上データが自動で記録され、締め作業や帳簿管理も大幅に効率化されます。

衛生面・セキュリティ面の対策にもなる

現金の受け渡しが不要になることで、衛生面でも大きなメリットがあります。特にコロナ禍以降、非接触での決済を希望するお客さまは増加傾向にあり、感染症対策の観点からもキャッシュレス決済は有効です。
さらに、店内の現金保有量が減ることで、盗難やレジ金の不一致といったトラブルのリスクも軽減します。店舗の防犯・セキュリティ対策としても、キャッシュレスは現代に合った選択肢といえるでしょう。

機会損失を防ぎ、新たな客層を取り込める

「キャッシュレス決済が使えないならほかのお店に行こう」と考えるお客さまは、今や少なくありません。現金しか使えない店舗は、それだけで来店・購買の機会を逃してしまう恐れがあります。
一方で、キャッシュレスに対応すれば、訪日外国人や若年層をはじめとするスマートフォン決済をおもに使う新たな客層の取り込みにもつながります。幅広い支払いニーズに対応することで、店舗の競争力は確実に高まります。

キャッシュレス決済導入のデメリット

キャッシュレス決済は便利で多くのメリットがありますが、導入にあたっては事前に把握しておくべき注意点も存在します。ここでは、実際の運用で直面しやすい課題を4つの視点から解説します。

売上金の現金化に時間がかかる

キャッシュレス決済では、売上金が即座に現金として手元に入るわけではありません。多くの決済サービスでは、数営業日～数週間後に指定口座へ振り込まれる仕組みです。
そのため、現金払いに比べて資金繰りの管理がやや複雑になる可能性があります。特に小規模店舗や新規開業者にとっては、売上のタイムラグによるキャッシュフローの圧迫に注意が必要です。

初期費用・決済手数料がかかる

キャッシュレス決済の導入には、端末代や周辺機器の購入費用、システム設定費用など、一定の初期投資が発生することがあります。また、利用ごとに決済手数料（売上の数％）がかかるのも一般的です。
一部のサービスでは端末費用や月額費用が無料のプランもありますが、決済手数料は避けられません。導入前には、費用対効果をしっかりと見極めることが大切です。

通信環境が必要

キャッシュレス決済はインターネットやモバイル通信を利用して決済処理を行うため、安定した通信環境の整備が前提となります。Wi-FiやLTEの電波状況が不安定な場所では、決済エラーや処理遅延が発生する可能性もあります。
特にイベント出店や屋外での営業を行う場合には、モバイルルーターや通信SIMの用意が必要になる場合もあります。導入時には、決済端末の通信方式と店舗の環境との相性を必ず確認しましょう。

導入時にスタッフ教育が必要

新たな決済手段を導入する際には、スタッフへの操作説明やルール整備も欠かせません。特にレジ操作に不慣れなスタッフが多い場合や、複数の決済手段を併用する店舗では、運用ルールが煩雑になりがちです。
「どの決済がどの端末かわからない」「返金処理の方法がわからない」といったトラブルを防ぐためにも、マニュアルの整備や実践的なレクチャーを導入時にしっかり行うことが求められます。

キャッシュレス決済の導入方法

キャッシュレス決済を店舗で導入する際には、どの事業者と契約するかの選定や、現在使用中のレジの状況に応じた対応を適切に行うことが重要です。ここでは、導入の全体像をわかりやすく整理します。

契約方法は？

キャッシュレス決済を導入する際は、まず「どの事業者と契約するか」がポイントになります。下記に代表的な2つの方法を紹介します。

決済事業者と個別契約

JCB、VISA、PayPayなど各種決済ブランドごとに、個別に契約を結ぶ方法です。
ブランドごとに契約できるため自由度は高いように思えますが、実際には多くの手間とコストがかかります。事業者ごとに申請・審査が必要で、対応端末も複数必要になるケースがあり、店舗オペレーションが煩雑になりがちです。
さらに、契約料や決済手数料の条件もそれぞれ異なるため、コスト管理も複雑化します。現在ではこの方法は推奨されず、よりカンタンで便利な手段が選ばれる傾向にあります。

決済代行サービスを導入

現在主流となっているのが、複数の決済ブランドを一括で扱える「決済代行サービス」の活用です。
これらのサービスでは、1回の申込みで複数の決済手段が利用可能になるため、決済ブランドと個別契約する手間が省けます。また、端末が1台に集約できるケースが多いため、レジ作業がカンタンになります。初期費用や月額費用が無料のプランも多く、導入ハードルも低めなので、特に中小店舗や個人経営店にとっては、もっとも現実的な選択肢といえるでしょう。
例えば『Airペイ』なら、iPadまたはiPhoneとカードリーダー1台で81種（2025年10月時点）の決済手段に対応できます。　

今のレジはどうなっているのか？

すでにレジを使っているか、これから準備するのかによって、キャッシュレス導入の方法は異なります。

レジがまだない場合（新規開業など）

これから店舗を開業する場合は、POSレジとキャッシュレス決済端末を同時に導入するのが効率的です。
例えば、『Airレジ』（無料POSレジ）と『Airペイ』（決済サービス）をセットで導入すれば、レジ操作から決済、売上管理までを一括で行うことができます。初期費用や月額料金がかからないプランもあり、コストを抑えつつ、業務のデジタル化をスムーズに進められます。

ガチャレジがある場合

レジ本体と電卓を組み合わせたような、いわゆる「ガチャレジ」（従来のレジスター）を使っている場合、キャッシュレス端末との連携は基本的にできません。そのため、会計時に金額を2度打ちする必要があり、会計ミスや時間ロスが発生しやすくなります。
これを機に、POSレジへの乗り換えを検討するのが得策です。キャッシュレス決済の効率化だけでなく、売上分析や在庫管理などのデータ活用も可能になります。

POSレジがある場合

すでにPOSレジを導入している場合は、利用中のレジがキャッシュレス決済に対応しているかどうかの確認が必要です。
POSレジによっては、特定の決済代行サービスとしか連携できないものもあるため、事前に互換性や対応ブランドを調べておきましょう。また、レジのソフトウェアアップデートやオプション契約が必要なケースもあります。
導入予定の決済サービスとレジの相性が悪い場合は、レジの見直しも視野に入れるとよいでしょう。

キャッシュレス決済×POSレジ連携のススメ

キャッシュレス決済を単体で導入するよりも、POSレジと連携させることで、業務効率やデータ活用の面でさらに大きな効果が得られます。ここでは、具体的なメリットと業種別の活用例を紹介します。

閉店後のレジ締めが早くなる

キャッシュレスとPOSレジを連携させることで、日々の会計データがリアルタイムで自動記録されます。そのため、閉店後の「レジ締め作業」が非常にスムーズになります。
現金処理にかかる手間や、人為的な記入ミスも大幅に軽減され、数十分～数時間かかっていた業務が大幅に短縮されるケースもあるでしょう。スタッフの残業削減や業務負荷の軽減にもつながり、結果として働きやすい職場環境の実現にも寄与します。

2度打ちがないため会計ミスが減る

レジとキャッシュレス端末が連携していない場合、金額を「レジに打ち、次に端末に打つ」という“2度打ち”が発生します。この作業は時間がかかるだけでなく、金額入力ミスによる会計トラブルの原因にもなります。
一方、POSレジとキャッシュレス端末が連携していれば、金額データが自動で送信されるため、2度打ちは不要です。ミスの削減はもちろん、レジ対応にかかるストレスも大幅に軽減されます。

会計データを分析し経営戦略などに活用できる

POSレジとキャッシュレス決済を連携する大きなメリットの一つが、「会計データの蓄積と可視化」です。
売上データや商品ごとの注文傾向、曜日別・時間帯別の来店動向などを自動で集計・分析できるため、販促施策や在庫管理、スタッフ配置の見直しなど、経営判断に活用できます。
直感や経験だけに頼らない「数字にもとづいた店舗運営」が実現できるのは、大きな競争力につながります。

【業種別】キャッシュレス決済×POSレジ連携のメリット

業種によって、キャッシュレス決済とPOSレジ連携のメリットは異なります。ここでは、代表的な業態ごとにその効果を紹介します。

飲食業

注文から会計までの流れをスムーズにすることで、ピーク時の回転率向上や待ち時間の短縮につながります。メニュー別の売上分析や、時間帯・曜日別の来店傾向を可視化でき、仕込み量やスタッフ配置の最適化にも活用可能です。

小売業

商品のバーコード読み取りとキャッシュレス決済が連動することで、レジ待ち時間を削減し、顧客満足度が向上します。また、商品別の売上や在庫データをリアルタイムで管理できるため、仕入れや発注業務の精度も高まります。

美容・サービス業

施術メニューやスタッフごとの売上が自動で記録され、インセンティブ設計やシフト管理にも活用可能です。現金管理の手間や不正リスクも軽減されるため、店舗全体の業務効率と信頼性の向上につながります。

医療

診療後の会計処理がスピーディになり、患者さまの待ち時間を短縮できます。診療科ごとの売上集計や患者さまごとの決済履歴もPOSレジで一元管理でき、受付業務の負荷軽減と正確な経営データの取得が実現します。

キャッシュレス決済の種類と特徴

キャッシュレス決済と一口に言っても、その方式はさまざまです。ここでは、主要なキャッシュレス決済の種類と、それぞれの特徴・使われ方についてわかりやすく整理します

クレジットカード決済

もっとも一般的なキャッシュレス決済の一つが、クレジットカードによる支払いです。VISA・Mastercard・JCBなど複数のブランドが存在し、幅広い世代で利用率が高いのが特徴です。
高額決済や分割払いにも対応しているため、特に単価の高い業種での導入メリットは大きい一方で、決済手数料がやや高めな点は考慮が必要です。

デビットカード決済

デビットカードは、銀行口座と直結しており、支払いと同時に代金が口座から即時引き落とされる点が特徴です。クレジットカードと異なり、審査不要で利用できるため、若年層や高齢者にも利用されています。
店舗側としても即時決済によって未回収リスクがなく、比較的安心して導入できる手段の一つです。

電子マネー（ICカード型）

ICチップ内蔵のカードにチャージして使うプリペイド型の決済手段で、利用者の手軽さが魅力です。下記で代表的な2種類を紹介します。

交通系IC

SuicaやPASMOなど、おもに鉄道・バスなどの交通インフラで使われるICカードです。コンビニや飲食店などでも広く利用されており、首都圏や都市部では高い普及率を誇ります。
タッチするだけで素早く決済できるため、レジ対応をスムーズにしたい店舗におすすめです。

流通系IC

WAON（イオン）やnanaco（セブン＆アイ）、楽天Edyなど、流通・小売系企業が発行するICカードです。各社のポイントサービスと連動しており、リピーターの囲い込みや顧客満足度の向上に役立ちます。
対象となる顧客層が明確な場合、特定ICへの対応は大きな競争力になります。

QRコード決済

スマートフォンでQRコードを読み取って決済する方法です。PayPay、楽天ペイ、d払い、LINE Payなどが代表的で、若年層を中心に急速に普及しています。
導入時の初期費用が低く、端末もシンプルなもので対応できるため、小規模店舗でも導入しやすいのが特徴です。決済スピードも比較的速く、キャンペーンやポイント還元の相乗効果で集客効果も期待できます。

スマホウォレット、タッチ決済（NFC方式）

Apple PayやGoogle Payに代表されるスマートフォン内蔵型の非接触決済機能です。クレジットカードや電子マネーをスマートフォンなどに登録し、専用端末にかざすだけで支払いが完了します。
NFC（近距離無線通信）を活用したタッチ決済は、スピード・利便性・セキュリティの三拍子が揃っており、近年では対応店舗も増加中です。レジの混雑緩和やスマートな接客に貢献します。

キャッシュレス決済端末の種類

キャッシュレス決済を導入するには、対応する「決済端末」が必要です。設置場所や業態に応じて、おもに「据置型」と「ポータブル型」の2種類があり、それぞれに特徴やメリットがあります。

据置型

据置型端末は、カウンターに常設して使用するタイプの決済端末です。操作性や安定性に優れ、クレジットカードやICカード、QRコードなど、複数の決済方式に対応している高機能モデルも登場しています。
飲食店や小売店など、レジカウンターを常設している店舗に最適で、お客さまが端末に自らカードを挿入またはタッチして支払うスタイルが一般的です。

ポータブル型

ポータブル型端末は、コンパクトで持ち運びが可能なタイプです。テーブル会計や訪問販売、イベント出店など、場所を選ばずに利用できるのが最大の特長です。BluetoothやWi-Fiでスマートフォンやタブレットと連携して使うモデルが主流です。
なお『Airペイ』では、初期費用・使用料・運用費が無料で、カードリーダーが0円で提供される「0円スタートプログラム」※を実施しており、コストを抑えた導入が可能です。

プログラムは数に限りがあり、予告なく変更や終了の可能性があります。プログラムの条件や注意事項をご確認ください。

キャッシュレス決済対応にかかるコスト

キャッシュレス決済の導入には、初期費用・月額費用・決済手数料といったランニングコストが発生します。ここでは、それぞれの費用項目の概要と注意点を解説します。

初期費用

キャッシュレス決済を導入する際にまず発生するのが「初期費用」です。具体的には、決済端末本体の購入費用、周辺機器（レシートプリンターなど）、回線工事費、設定サポート料などが挙げられます。
ただし、近年は初期費用無料のサービスも増えており、導入ハードルは下がりつつあります。特に個人経営や小規模店舗では、「費用をかけずに始められるか」は大きなポイントです。

月額費用

一部の決済代行サービスでは、システム利用料や端末のレンタル料などとして、月額固定費が発生する場合があります。ただし、多くの主要サービスでは、月額費用が無料のプランも選択可能です。
導入前には、契約内容をしっかり確認し、「初期費用は無料だが、月額料金が高い」といったケースにならないよう注意が必要です。

決済手数料

キャッシュレス決済では、売上金額に対して一定の決済手数料が発生します。一般的には3～4％前後が相場ですが、ブランドやサービスによって異なります。コストの総額は「売上×手数料率」で決まるため、事前にシミュレーションしておくと安心です。

なお『Airペイ』では、初期費用・月額費用が無料であるため、導入時のコストを大幅に抑えつつ運用が可能です。

キャッシュレス決済の選び方

キャッシュレス決済サービスは数多く存在しますが、店舗の規模や業態によって最適な選択肢は異なります。ここでは、導入時に確認すべき5つのポイントを解説します。

店舗規模に合っているか

まずは、自店舗の規模や運営体制に合ったサービスかどうかを確認しましょう。
例えば、従業員が少なくレジ操作に不慣れな店舗では、操作がシンプルでサポートが手厚いサービスが適しています。一方、多店舗展開や売上規模が大きい事業者は、売上データの集計や本部管理機能が充実したサービスが望ましいです。
「自分たちで使いこなせるか？」という視点は、導入後の定着にも影響する重要なポイントです。

対応したい決済方法をカバーできるか

自店舗の顧客層に合わせた決済手段に対応しているかも、選定時の重要な確認項目です。
例えば、若年層が多い店舗ではPayPayや楽天ペイなどのQRコード決済、高齢層が多い場合はクレジットカードや交通系ICの利用が中心になります。
主要なブランドに幅広く対応しているサービスを選べば、会計時の「使えない」を防ぎ、機会損失を減らすことができます。
『Airペイ』では主要ブランドを含む81種（2025年10月時点）のキャッシュレス決済に対応しています。

導入コストや手数料が予算内か

キャッシュレス導入にあたっては、初期費用・月額費用・決済手数料の3つを含めた総コストのバランスを確認しましょう。
特に売上規模が小さい店舗では、手数料の数％が利益を圧迫する可能性もあります。『Airペイ』のように初期費用・月額費用が無料で、手数料も比較的低く抑えられるサービスは、低リスクで導入できるためおすすめです。
予算に合ったプランを選ぶことで、継続的に運用できる仕組みを整えることができます。

入金サイクルが自店舗にあっているか

決済後の売上が、いつ・どの頻度で口座に振り込まれるかは、資金繰りに直結する大切なポイントです。
決済サービスによっては、入金までに週1回・月2回などのタイムラグがあり、早期入金オプションが有料となる場合もあります。
日々の運転資金が必要な店舗では、入金スピードが速いサービスを選ぶと安心です。特に開業直後の資金に余裕がない時期には要注意です。

サポート体制は充実しているか

導入時や運用中にトラブルが発生した際に、迅速に対応してもらえるかは非常に重要です。
例えば、「端末が接続できない」「決済がエラーになる」といった状況でも、電話やチャットでのサポートがあるサービスなら安心です。マニュアルやFAQが充実しているかも事前に確認しておきましょう。
特にスタッフのITリテラシーに不安がある店舗では、手厚いサポートが導入成功の鍵となります。

『Airレジ』と『Airペイ』で手軽にキャッシュレス対応

『Airレジ』は、iPadまたはiPhoneがあれば（※）、初期費用・月額費用・サポート費用がすべて0円で利用できるPOSレジアプリです。操作がシンプルで直感的なため、導入時のスタッフ教育もスムーズに行えます。
『Airペイ』は、クレジットカード、電子マネー、QRコード決済、タッチ決済など、1台のカードリーダーで多様な決済手段に対応できる決済サービスです。現在、キャッシュレス決済に必要なカードリーダー代が0円となるプログラムも実施しています。

この2つを連携させれば、POSレジ連携のメリットである「会計ミスの削減（2度打ち不要）」や「売上管理の自動化」を、導入コストを最小限に抑えながら実現できます。

iPadまたはiPhone、周辺機器（レシートプリンターやキャッシュドロア）をお持ちでない場合は別途費用がかかります。

『Airレジ』と『Airペイ』の導入事例

ここではPOSレジとキャッシュレス決済導入の例として、『Airレジ』と『Airペイ』を導入して業務改善や売上向上などに成功した事例をご紹介します。

小売

ザッカバッカー

レジの誤差がなくなり、『Airペイ』のおかげでキャッシュレス化の波にも対応できています

飲食

クニャーネの店 有楽町店

『Airペイ』の決済手段の多さがインバウンド客の利用のしやすさにつながっています

飲食

サカバ イッチ

注文時のオペレーションが『Airレジ オーダー』の活用により驚くほどカンタンに解決。

まとめ

1. 業種を問わず「キャッシュレス対応」は店舗運営における重要なポイント
2. キャッシュレス決済は、POSレジと連携することで効果が最大化する
3. 店舗規模・業態・客層に合わせたサービス選定が重要
4. コストや入金サイクル、サポート体制を事前に比較・検討する

キャッシュレス決済は、単なる「支払い手段の一つ」ではなく、店舗の業務効率や顧客満足度を高めるための重要な経営ツールです。
消費者の意識が「キャッシュレス前提」へと移行しつつある今、対応を先送りにすることは機会損失に直結します。
キャッシュレス化は決して特別なものではなく、「どの方法で」「どの組み合わせで」導入するかが問われる時代です。まずは自店舗に合ったサービスを選び、小さく導入して効果を確かめることからはじめてみてはいかがでしょうか。