採用活動で1つのポイントとなるのが求人広告の作成と掲載方法です。より多くの求職者の目に留まるような求人広告を作ることで、ターゲットの人材を採用できる可能性が高まります。 

しかし、求人広告と一言でいってもたくさんの種類や媒体があります。これまで採用を積極的に行なってこなかった企業は、自社に適した求人広告をどのように選べばいいのかわからないというお悩みをお持ちではないでしょうか。 

そこでこの記事では、求人広告の選び方をご紹介します。求人広告にはそれぞれ特徴があるので、記事の内容を参考に、どの媒体が自社にとって最適なのかを検討してみてください。 

求人広告の種類 

まずは、求人広告にはどのような種類があるのかを見ていきましょう。今回の記事では、主要な9種類の求人広告を取り上げます。 

求人情報サイト 

現在最も主流といっても過言ではないのが、求人情報を扱うWebサイトに求人を掲載する方法です。求人情報サイトはここ数年間、求職者にとって最もポピュラーな情報源であり続けています（リクルートジョブズ ジョブズリサーチセンター調べ）。そのため、求人情報サイトに求人を掲載すると、多くの求職者に自社を知ってもらえるという効果が期待できます。 

求人検索エンジン 

求人検索エンジンとは、求人情報サイトや各社の求人ページなどから求人情報が掲載されているページを収集し、検索型のWebサービスとして公開しているものを指します。主要なサービスには「Indeed（インディード）」があります。 
Indeedについての詳細は、下記のページをご覧ください。 

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Indeed（インディード）とは？仕組みや料金を解説！運用成功の秘訣も 

自社のWebサイトの求人ページ・採用ホームページ 

自社のWebサイト（コーポレートサイト）に採用ページを設けて、そこで求人情報を掲載する方法です。自社のWebサイトとは別に、採用専用のホームページを作ることもあります。 

多くの求職者は、応募先の企業がどのような企業かを確認するために企業のホームページを確認しているため、自社のWebサイトと他の求人広告の内容に一貫性が必要です。 

SNS 

最近増えているのが、TwitterやFacebookなどのSNSを活用した採用です。SNSでの採用はソーシャルリクルーティングと呼ばれています。応募者の管理が難しいため、大企業よりも中小企業を中心に取り入れられている採用手法です。 

ハローワーク 

ハローワークに出す求人情報も、求人広告の1つです。ハローワークは厚生労働省が設置する行政機関で、正式名称を「公共職業安定所」といいます。各地域に設けられたハローワークの窓口はもちろんのこと、希望を出すことでハローワークのWebサイト「ハローワークインターネットサービス」にも求人情報を掲載できます。 

参考：ハローワークインターネットサービス 

大学・専門学校のキャリアセンター 

キャリアセンターや就職支援センターと呼ばれる大学や専門学校の就職課に求人を提出することによって、学校内で求人情報が掲載されます。大学の専攻分野や専門学校卒であることを重視する企業の場合、応募者の大学や学部を絞って求人広告を掲載できるメリットがあります。 

人材紹介サービス 

いわゆる転職エージェントと呼ばれるコンサルタントが、求職者の経験や希望条件を聞いたうえで、条件にマッチする企業を紹介するのが人材紹介サービスです。転職エージェントが企業と求職者の希望を把握したうえでマッチングを行うため、採用ターゲット（ペルソナ）に当てはまる応募者を募集できるのが特徴です。 

求人情報誌 

コンビニエンスストアやショッピングモールなどに置かれている求人情報誌に、求人情報を載せる方法です。近年はインターネットをメインにした就職活動が増えてきていますが、ターゲットによっては求人情報誌での募集も有効です。 

店頭ポスター・チラシ 

コンビニエンスストアやショッピングモールなどに依頼して、店舗にポスターを掲載したりチラシを配布したりする方法もあります。その場で応募してもらうことだけでなく、他の求人広告に誘導することを目的に、この手法を取り入れることも可能です。 

求人広告の料金形態【無料・有料プラン】 

求人広告の種類についてご紹介しましたが、無料で利用できるものと有料のものがあります。 

ここでは、主な求人広告がどのような料金形態で利用できるのかをご紹介します。 

求人広告の種類（有料） 

有料の求人広告には、主に「クリック課金型」「掲載課金型」「成果報酬型」の3種類があります。 

クリック課金型 

クリック課金型は、主に求人検索エンジンで採用されている料金システムで、掲載した求人広告が1回クリックされるたびに費用が発生します。GoogleやYahoo!JAPANに掲載するリスティング広告に近いイメージです。 

一般的には1クリックあたりの単価を設定できるようになっており、クリック単価を上げるほど検索結果での表示回数が増えます。

掲載課金型 

掲載課金型は、主に求人広告サイトで採用されている料金システムで、掲載時に所定の費用を支払えば求人が掲載でき、その後は費用が発生しません。支払いが初期にのみ発生するため、採用コストを事前に把握しやすく、予算オーバーのリスクが少ないというメリットがあります。 

成果報酬型 

成果報酬型は、主に転職エージェントで採用されている料金システムで、初期費用や利用途中の費用がかからない代わりに、採用が決まると報酬として費用を支払います。実際に採用できた場合にのみ費用が発生するため、「せっかく求人広告を出したから……」という理由で無理に採用するといったことがなくなります。 

求人広告の種類（無料） 

続いて、無料で掲載できる求人広告をご紹介します。 

ハローワーク 

ハローワークでの求人には、料金が一切かかりません。採用活動に多くの費用をかけられない場合には、ハローワークの利用が1つの選択肢となるでしょう。 

ただし、有料の求人広告と違い、露出量のコントロールが難しいため、条件が良くないと応募者を確保するのが難しい場合もあります。 

求人検索エンジン 

先ほど「クリック課金型」の代表例として求人検索エンジンをご紹介しましたが、すべての求人検索エンジンが有料サービスというわけではありません。むしろ求人検索エンジンは、基本的には無料で利用でき、より多くの露出をするために費用を支払うというのが一般的です。 

そのため、採用活動にかけられる費用が限られている場合には、無料で利用できる範囲で求人検索エンジンを使うという手段もあります。 

自社のWebサイト 

自社のWebサイトの採用ページで求人情報を掲載するのも、もちろん無料です。 

求人情報サイトや求人情報誌などで求人情報を見たあと、応募先企業についてのさらなる情報を集めるために、企業のホームページにアクセスする求職者は少なくありません。自社のWebサイトに採用ページを設置することで、仕事内容や条件に加えて、自社の理念や職場の雰囲気のように、求人情報サイト・求人情報誌には掲載しきれないことも求職者に伝えることができます。 

ただし、採用ページを構築するにはリソースがかかります。コストを考えると外部への依頼も難しいとお悩みの方もいらっしゃるでしょう。そこでおすすめなのが、たった10分で採用ホームページを作成できるサービス「Airワーク 採用管理」です。Airワーク 採用管理を利用すると、プロがデザインしたような採用ホームページを簡単に作れます。初期費用・月額費用・求人掲載・成功報酬はすべて無料。応募者とのやり取りができる機能も、追加費用なしで利用可能です。Airワーク 採用管理で公開した求人は、求人検索エンジンIndeedにも自動掲載されます。採用にコストも手間もかけられないとお悩みの方は、ぜひ Airワーク 採用管理 をお試しください。 

SNS 

TwitterやYouTubeなどのSNSでは、広告を利用すると費用が発生します。しかし、通常の投稿なら、基本的に無料で求人募集についても発信できます。 

キャリアセンター 

大学や専門学校などと連携するキャリアセンター経由の求人広告も無料で掲載できます。ただし、学校によっては求人票のフォーマットが決まっている場合や、打ち合わせが必要となる場合もあります。 

自社にあった求人媒体の決め方・選び方 

求人広告の種類や料金形態についてご紹介してきましたが、採用において重要なのは”自社で求めている人材をどのように採用するか”です。どの媒体に求人広告を出すのかによって、応募者の属性は大きく変わってきます。 

ここでは、具体的にどの求人広告を使って採用をすればいいのか、求人媒体の決め方や選び方についてご紹介します。 

採用ターゲットを決める 

採用において非常に重要なのが、「採用ターゲットを決めること」です。採用ターゲットとは「自社が採用したいのはどのような人なのか」を言語化したもので、採用ペルソナと呼ばれることもあります。この人物像を明確に定めたうえで、関係者が共通認識として常に意識することが大切です。 

採用ターゲットがどのような人物なのかによって、選ぶべき求人媒体や求人広告の作り方が変わってきます。ターゲットに合った方法で、ターゲットに響くポイントをアピールすることで、自社が求める人材と出会える可能性が高まります。 

なお、採用ターゲットは「社内に実在する特定の誰か」など、関係者全員がすぐにイメージできるような形で設定するのがおすすめです。 

求人媒体の利用者層を調査する 

先述のように、求人媒体によって利用者層が大きく異なります。 

例えば、大学や専門学校のキャリアセンターでは中途採用はできません。求人情報誌を見るのは、特定の地域の人に絞られます。求人情報サイトには、新卒採用専用のWebサイトもあれば転職専用のWebサイトもあり、「エンジニア」「大学院生」「ハイキャリア」のようにターゲットを絞ったWebサイトもあります。転職エージェントにも、IT業界を得意としている会社、エグゼクティブ層の紹介を得意としている会社など、得意分野を持っている会社が多いのです。 

このように、求人媒体によって利用者層や得意としている業種・業界は異なります。運営会社への問い合わせや媒体資料の請求を行ない、求人媒体の特徴をしっかり把握して、自社にとって最適な求人媒体を選定してください。 

よくある求人広告の作成方法 

ここからは求人広告の作成方法についてご紹介します。 

自社で求人広告を作成することももちろん可能です。ただし、求人広告にはその媒体ごとに定められたフォーマットがあり、最適化した求人広告を作らなければ効果が出ないこともあるため、代理店や掲載する求人媒体に直接依頼することもできます。 

下記では、それぞれのメリットやデメリットについてご紹介していきます。 

自社で作成する 

まずは自社で求人広告を作成する方法です。多くの求人情報サイトでは入稿フォーマットが設けられているため、比較的簡単に作成できます。 

しかし、求人広告に対して知見のない状態で作成すると、思ったような効果を出せず、想定した応募者数を確保できない可能性もあります。 

試行錯誤しながら最適化していくリソースがある場合は、自社で求人広告を作成して知見を貯めていくのも長期的には有益ですが、そうではない場合は次にご紹介する外部への依頼も検討すべきでしょう。 

なお、ハローワークで人材を募集するには、事業所情報登録と求人申込みを自社で行う必要があるため、基本的には自社で求人広告を作成しなければいけません。 

求人広告代理店に依頼する 

求人広告の制作依頼を受けている求人広告代理店もあります。求人広告代理店は、掲載する求人媒体に合わせて最適な求人広告を制作してくれます。 

また、掲載先の求人媒体が決まっていない場合は、どの求人媒体が適しているのかを相談することも可能です。 

ただし、特定の求人媒体に限定して比較すると、下記でご紹介する求人媒体の直販を選ぶ方が知見を持っているため、より効果が出やすい傾向にあります。 

求人媒体に依頼する 

求人媒体が求人広告の制作代行を行なっているケースも多く見られます。 

自社媒体について熟知した専門のスタッフが、インタビューや調査のうえで求人広告を作るため、その媒体で効果の出やすい形で掲載することが可能です。 

ただし、求人媒体に依頼できるのはあくまでもその媒体に適した広告の作成であり、他媒体での掲載の提案を受けることはできません。求人広告の制作依頼にかけられる費用が限られている場合は、掲載先の選択肢が少なくなってしまう可能性もあります。 

求人広告を利用する際の注意点 

最後に求人広告を利用する際の注意点をお伝えします。 

近年、自社のWebサイトの採用ページや採用ホームページの重要性が非常に高まっています。 

多くの求職者が、各種求人媒体での応募前に企業のホームページをチェックしており、採用ページを含めて怪しい部分や不安に感じる部分がないか細かく確認しているためです。応募を検討している企業がホームページを持っていない場合、怪しい企業かもしれないと判断して、応募をやめてしまう恐れもあります。 

SNSなどを利用した積極的な活動も効果的ではありますが、自社のWebサイトでの発信が採用活動の基本です。求職者の閲覧に備えて、自社のWebサイトの採用ページもしくは採用ホームページを制作しておくことをおすすめします。 

【まとめ】自社にあった求人広告、Webサイトを活用して採用強化！ 

求人広告にはたくさんの種類があり、媒体によって利用者層が異なるため、採用ターゲットとマッチしている媒体を選ぶことが重要です。 

また、求人媒体の選び方や求人広告の作り方と同様に重要なのが、自社のWebサイトの採用ページや採用ホームページの整備です。自社のWebサイトが整備されていなければ、採用ターゲットの求職者が応募を見送る可能性も少なくありません。 

採用ホームページを作る際におすすめなのが Airワーク 採用管理 です。 

Airワーク 採用管理では、無料で採用ホームページを作成することができます。また、求人の作成や、応募者管理が管理画面上で簡単に行なえます。 

Airワーク 採用管理で公開した求人は、求人検索エンジン大手のIndeedにも自動で掲載されます。加えて、GoogleやYahoo!JAPANなどの検索エンジンでもページがヒットするようになり、求職者との接点を増やす効果が期待できます。 

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