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POSとは?POSシステムの仕組みや導入メリットを徹底解説

こんにちは、Airレジ 編集部です。「POS(ポス)」という言葉を聞いたことがありますか?POSとは、従来のアナログなレジスターに代わり商品の販売データを記録・管理する仕組みのことで、それらを実行するためのシステム全体をPOSシステムといいます。このPOSシステムは、会計だけでなく店舗全体の業務効率化が必要な現代において、欠かせないツールになっています。本記事では、POS及びPOSシステムの基本から、その多彩な機能や導入のメリット、費用、選び方などまで詳しく解説します。

POSとは?

POS(ポス)とは「Point of Sale」の略で、日本語では「販売時点情報管理」と訳されています。カンタンにいうと、お店で商品やサービスを提供したときに、「いつ」「何を」「どうやって」「いくらで」「いくつ」売ったかなどという会計処理の情報を、リアルタイムで自動集約・蓄積し、一括で管理する仕組みのことです。

POSシステムとは?

POSシステムとは、前述のPOS(販売時点情報管理)を実現するための一連のシステム全体を指します。これには、販売情報を管理・分析するソフトウェアやレジ、サーバーなどが含まれます。これらをまとめて「POSシステム(販売時点情報管理システム)」と呼びます。

POSシステムとPOSレジの違いは?

POSシステムとPOSレジは混同されやすい言葉ですが、意味が異なります。前述のとおり、「POSシステム」はPOSの「システム全体」を指す一方、「POSレジ」はPOSの機能を備えた「レジ端末」を指すのが一般的です。また、これらをまとめて「POS」と呼んだりもします。図解すると下記のようになります。

POSの構成を示す図。POSシステムはPOSレジとPOSサーバーで構成され、レジにはターミナル型、パソコン型、タブレット型、ハンディ型がある。サーバーには売上に関する情報、購入日時や店舗、個数・商品名・価格、購入者の性別・年齢がある。 POSの構成を示す図。POSシステムはPOSレジとPOSサーバーで構成され、レジにはターミナル型、パソコン型、タブレット型、ハンディ型がある。サーバーには売上に関する情報、購入日時や店舗、個数・商品名・価格、購入者の性別・年齢がある。

POSシステムの仕組みと利用手順

次にPOSシステムの仕組みを解説します。お客さまが店舗で商品を購入する流れを例に確認していきましょう。

お客様が店舗で商品を購入する流れ。商品バーコードをスキャン、商品呼び出しと金額の自動計算、販売情報を記録し自動更新、蓄積データを分析し経営に活用 お客様が店舗で商品を購入する流れ。商品バーコードをスキャン、商品呼び出しと金額の自動計算、販売情報を記録し自動更新、蓄積データを分析し経営に活用
  1. 商品のバーコードをスキャン:お客さまがレジに持ち込んだ商品のバーコードを、店員がバーコードリーダーでスキャンします。
  2. 商品呼び出しと金額の自動計算:スキャンされたバーコード情報をもとに、あらかじめPOSシステムに登録されている商品データベースから商品名や価格を瞬時に呼び出し、合計金額を自動で計算します。
  3. 販売情報を記録し自動更新:会計が完了した時点で、「いつ、どの商品が、いくつ、いくらで売れたか」という販売情報が、POSサーバーなどに送信・記録されます。また、そのデータにもとづいて、売上や在庫数も更新されます。
  4. 蓄積データを分析し経営に活用:店舗のオーナーや管理者は、POSシステムの管理画面からいつでも売上データを確認できます。また、蓄積されたPOSデータをもとに分析を行い、経営戦略に活かすことも可能です。

このように、会計処理からデータの記録・更新が自動的に行われることで、日々の業務効率化と蓄積データにもとづいた店舗運営が可能になります。

POSシステムの歴史と近年の動向

ここではPOSシステムがいつ誕生してどのように進化・普及してきたのか、歴史と最近の状況について解説します。

POSシステムの歴史

POSシステムは、1970年代にアメリカで開発されました。それまでは、販売金額の記録と現金を保管する機械式の「レジスター」で販売管理をしていましたが、POSシステムの誕生で、それらを手間なく管理できるようになったのです。
POSシステムを一気に進化させたのが、のちに登場する「バーコード」です。商品のバーコードを読み取ることで、どの商品がいくらで販売されたのかといった情報をデータで管理できるようになりました。結果、販売管理の手間とコストの大幅削減につながり、POSシステム及びPOSレジは多くの店舗で導入されるようになりました。
また、2010年代以降はiPadやiPhoneなどの市販の端末に導入できるPOSレジアプリが登場しました。導入ハードルがぐっと下がり、大小問わず多くの企業や店舗で活用されるようになっています。

<レジとPOSレジの歴史年表>

出来事 詳細
1878年 世界最初のレジスター誕生 世界初のレジスターは1878年、アメリカのカフェ経営者ジェームズ・リティによって発明されました。これは機械式で、取引の記録と不正防止を目的としていました。
1897年 日本にレジスターが上陸 牛島商会が1897年に初めて日本にレジスターを輸入。近代化しつつあった流通業に大きなインパクトを与えました。
1950年代~1960年代 国産レジスターの量産化へ 1950年代に入り、日本国内でも機械式レジスターの生産が進みました。これにより、輸入に依存せず、国内市場の需要に対応できるようになりました。一方、重いキーボードを繰り返し操作することによるけんしょう炎問題が社会問題化しました。
1970年代 POSシステムやバーコードの登場 1970年には、アメリカで世界初のPOSシステム「280リテイル・ターミナル」が発表されました。1979年にはJANコードによるスキャニングシステムの開発が始まりました。
1980年代 POSレジの普及 POSレジが普及。リアルタイムでの販売情報集計や在庫管理が可能になりました。
1990年代 Windows OSを搭載した POSレジが普及 1990年代に入ると、 Windows OSを搭載した POSシステムが登場しました。
2010年代以降 タブレット型POSレジが登場 現在では、タブレット型POSレジが登場。柔軟でコスト効率の高いソリューションが提供されるようになりました。

POS業界の近年の動向

大小問わず多くの店舗に導入されているPOSシステムですが、近年は単なる会計ツールにとどまらず、さまざまな機能が追加され進化を続けています。

キャッシュレス決済やモバイルオーダーなど多様な機能が普及

特に目覚ましい進歩を見せた代表例が、会計時の「キャッシュレス決済(カード、電子マネー、QR決済)機能」や飲食業における「モバイルオーダー(注文管理)機能」の拡充でしょう。コロナ禍を経て、非接触・非対面でのサービス提供が社会全体で強く求められるようになり、導入が急激に加速しました。
また、訪日外国人のインバウンド需要に応える「免税販売機能」の対応や、POSデータを活用した適切な「人員配置やシフト勤務管理」にも活用されはじめています。

POSシステムは「会計設備」から「店舗経営の司令塔」へ

このようにPOSシステムは、時代のニーズや、店舗・消費者が感じる不便・不安を解消するソリューションとして発展を続けています。POSシステムは会計機能を起点としながらも、さまざまな役割を担う「店舗の司令塔」ともいえるかもしれません。いずれにせよ、店舗経営においては今や導入必須の重要ツールになっています。

POSシステムの種類と特徴比較

POSの構成を示す図。POSシステムはPOSレジとPOSサーバーで構成され、レジにはターミナル型、パソコン型、タブレット型、ハンディ型がある。サーバーには売上に関する情報、購入日時や店舗、個数・商品名・価格、購入者の性別・年齢がある。 POSの構成を示す図。POSシステムはPOSレジとPOSサーバーで構成され、レジにはターミナル型、パソコン型、タブレット型、ハンディ型がある。サーバーには売上に関する情報、購入日時や店舗、個数・商品名・価格、購入者の性別・年齢がある。

次にPOSシステムの種類について確認していきましょう。「データの管理方法別」「レジの形状別」「サービス提供会社別」の3軸で解説します。

データの管理方法別に特徴を比較

POSシステムは、「データの管理方法」によって「オンプレミス型」と「クラウドベース型」の2つに分類されます。それぞれ特徴をまとめると下記のとおりです。

<データの管理方法別POSシステムの種類と特徴>

POSシステムの種類 特徴

オンプレミス型
POSシステム

自社のネットワーク内専用サーバー

自社内などにサーバーを設置し、そこでデータを管理するタイプのPOSシステムです。
メリットは、自社の業務に合わせて自由にシステムをカスタマイズできる点、オフライン環境でも稼働する点、外部からのアクセスリスクを低減できる点です。一方、サーバーの設置やシステム構築に高額な初期費用がかかる点は注意が必要です。また、システムの維持管理やセキュリティ対策も自社で行うため、社内に専門知識を持つ人材の確保が必要な点も課題になります。

クラウドベース型
POSシステム

共有サーバー

販売データをインターネット上のサーバー(クラウド)で管理するタイプのPOSシステムです。
メリットは、費用が安く、導入が容易な点です。インターネット環境があれば、どこからでも売上データが確認できます。また、システムのアップデートやメンテナンスは提供元が行うため、自店舗では運用の手間がかからないケースが多いです。近年導入が増加しているタイプで、iPadなどのタブレット端末をレジとして利用するものも多く見られます。

レジの形状別に特徴を比較

POSシステム、特にPOSレジは、使用する「端末形状」によって「ターミナル型」「パソコン型」「タブレット型」「ハンディ型」の4つに大別されます。各タイプの特徴を見ていきましょう。

POSレジの種類 特徴

ターミナル型POSレジ

「ターミナル型POSレジ」は、スーパーやコンビニでよく見かける、従来のレジスター(ガチャレジ)にPOSシステムを搭載したタイプのレジです。
レシートプリンターやキャッシュドロアが一体化しているモデルが多く、大きくて重い分、耐久性や安定性に優れています。機能は高機能な一方で、導入コストが高額になりがちな点は注意が必要です。また、サイズが大きいため、設置にはある程度のスペースが必要です。

パソコン型POSレジ

「パソコン型POSレジ」は、市販のパソコンにPOSシステムをインストールして使用するタイプのレジです。
必要に応じて、バーコードリーダーやレシートプリンター、現金を保管するための金庫(キャッシュドロア)などの周辺機器を接続して使用します。すでにパソコンを持っている場合、新たにハードウェアを購入する必要がなく、初期導入費用を抑えられます。また、パソコンとして使用できるので、会計業務の合間に資料作成やExcelでの分析、インターネット利用も可能です。一方で、インターネットやメール機能などを利用しているとウイルス感染のリスクがあります。

タブレット型POSレジ

「タブレット型POSレジ」は、iPadなどのタブレット端末にPOSレジアプリをインストールして利用する、現在導入店舗が増えているタイプのレジです。
パソコン型POSレジと同様に、タブレットをあらかじめ持っている場合は、新たに専用のハードウェアを購入する必要がなく、初期導入時にかかる費用を抑えられます。画面を触るだけで直感的に操作できるため、使い方を覚えやすく、誰でもカンタンに操作できるという特長があります。一方で、タブレットは手軽に持ち運べる反面、カンタンに持ち去られる危険性もありますので、盗難対策や暗証番号の設定などが必要です。

ハンディ型POSレジ
(モバイル型POSレジ)

「ハンディ型POSレジ」は、文字どおり手のひらサイズで持ち運び可能なタイプのレジです。
飲食店や小売店のほか、イベントや移動販売などで利用されており、スタッフが移動しながら注文受付や会計処理を行えるのが特長です。専用端末だけでなく、スマホにアプリをインストールするタイプも登場しています。省スペースで活用できるため、限られたスペースで運営する店舗や、移動しながら注文処理や会計をスピーディーに行いたい業態に適しています。コードレスで使用するのが基本のため、こまめにバッテリー残量の確認や充電などが必要なケースがあります。

サービス提供会社別に特徴を比較

現在、多くの企業がPOSシステムを提供しており、それぞれに特徴があります。ここでは最近導入する店舗が増えているタブレット型POSレジの提供会社を例に、特徴をまとめました。

<『Airレジ』と各社POSレジの項目別の比較表>

機能/プロダクト Airレジ B社 C社 D社
初期費用(税込)
※導入の際の契約料
無料(端末、周辺機器は別途費用がかかる) 無料(端末、周辺機器は別途費用がかかる) 無料(端末、周辺機器は別途費用がかかる) 無料(端末、周辺機器は別途費用がかかる)
月額料金(税込) 無料 スタンダード:無料
プレミアム:5,500円
プレミアムプラス:8,800円
フリー:無料
プラス:6,000円〜13,000円
プレミアム:カスタム対応
小売店向けプラン:14,000円〜
飲食店向けプラン:14,000円〜
美容・サロン向けプラン:14,000円〜
クリニック・整体院向けプラン:14,000円〜
対象業種 全業種 全業種 全業種 小売店、飲食店、美容・サロン、クリニック・整体院
対応OS iOS iOS iOS
Android
iOS
サポート体制 メール
チャット
電話
メール
電話(プレミアムプラス以上)
メール
電話
電話
駆けつけサポート
売上管理・分析 ◯(別途、Airメイトの利用で機能が拡張。利用料無料) ◯(別途、売上分析ツールの契約で機能が拡張) ◯(別途、売上分析ツールの契約で機能が拡張)
顧客管理
勤怠管理連携 ◯(別途、Airシフトの契約が必要) ◯(別途、シフト管理ツールの契約が必要) ◯(別途、シフト管理ツールの契約が必要) ◯(別途、シフト管理ツールの契約が必要)
在庫管理
キャッシュレス決済連携 ◯(別途、Airペイなどのキャッシュレス決済サービスの契約が必要) ◯(別途、キャッシュレス決済ツールの契約が必要) ◯(別途、キャッシュレス決済ツールの契約が必要) △(別途、外部のキャッシュレス決済ツールの契約が必要)
複数店舗の売上管理 ◯(別途、Airメイトの利用が必要。利用料無料) ◯(プレミアム以上)
特徴 初期投資が少なく、手軽に導入できる。また、連携したさまざまな他のAirのサービスをAirIDひとつで使える。
※製品によっては有料契約が必要
売上管理・分析機能が充実している。また、プランによってさまざまな機能をカスタマイズ可能。 iOSだけでなくAndroidにも対応しているため、デバイス選択の自由度が高い。また、プランによってさまざまな機能をカスタマイズ可能。 電話に加え駆けつけサポートも料金に含まれているため、トラブルに強い。業種によって特化したプランを選択可能。
利用率
(n=1,034)※
約44% 約29% 約14% 約11%

調査主体:株式会社リクルート / 調査委託先:マクロミル / 調査実施時期:2024年12月17日(火)~2024年12月23日(月) /
対象者条件:全国の飲食業・小売業・サービス業で、勤務先の店舗や施設でレジ導入決定権のある、または使用している男女18~69歳

POSシステムを導入する5つのメリット

次に、POSシステムを導入するとどのようなメリットがあるのか確認しましょう。

キャッシュレス決済に対応できる

POSシステムを使うことで、多くのキャッシュレス決済に対応できるようになっています。最近では、現金よりもクレジットカード、電子マネー、QRコードなどのキャッシュレス決済を選ぶお客さまが増えているので、POSシステムを搭載したレジの導入が便利です。

ミスや不正を防ぐことができる

従来のレジでは、打ち込んだ売上情報をもとに帳簿を記録し、それを会計ソフトなどに入力するため、入力ミスや不正が起きやすいというデメリットがありました。それに対してPOSシステムは、売上情報データをそのまま会計ソフトに連携できるので、入力ミスを防げるほか、POSシステム上に履歴が残るため不正操作を防ぐことができます。

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レジの打ち間違いを減らす!3つの効果的な予防策を紹介

業務効率化、生産性向上につながる

販売管理や在庫管理、売上の集計が自動化されるので、毎日のレジ締め作業が数分で終わります。業務が効率化でき、人的な手間とコストを大幅に削減できます。

収集したデータを分析して販売戦略に活かせる

POSシステムで集めたデータを使うことで、より確実な販売戦略を立てることができます。過去のデータと比べることで、売れ筋商品を把握することもできます。なお、このメリットの詳細は下記「POSシステムを活用したデータ分析と生産性向上・販売戦略」の章で改めて解説します。

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POSデータとは?分析手法や活用事例、無料分析サービスまでご紹介

コストを削減できる

一定の初期費用や運用コストはかかりますが、販売業務が効率化され人件費が削減できるため、長期的にはコスト削減につながります。

【業種別】POSシステムの導入メリット

業種ごとにPOSシステムを導入するメリットも確認していきましょう。

飲食店

飲食店でPOSシステムがおもに活用される場面は「注文」です。POSシステムに商品を登録しておけば、スタッフがメニューを覚える手間が減り、オーダーミスを防ぐことができます。また、POSシステムとオーダーシステムを連携することで、受付窓口での注文のほか、ネット予約、テーブルでの注文などさまざまなタイプの注文方法に対応できます。イートインとテイクアウトが混同した複数税率にも対応しているPOSシステムなら、会計もスムーズです。そのほか、時間帯別の売上分析から、ランチやディナーのメニュー構成や、人員配置の最適化を図ることができます。

飲食店でのPOSシステム活用方法の詳細についてはこちら

小売店

小売店でPOSシステムが活用されるおもな場面は「在庫管理」と「売上分析」です。商品点数が多い場合は、特に商品の在庫の把握と管理に膨大な時間がかかりますが、POSシステムを利用することで、どの商品がいくつ売れて、あと何個残っているかをデータで確認できます。また、売れ筋商品を的確に把握することで余剰在庫を抱えるコストを減らすことができます。

小売店でのPOSシステム活用方法の詳細についてはこちら

美容・その他サービス店

美容室、エステサロン、接骨院などのサービス店でPOSシステムが活用されるおもな場面は、「顧客管理」です。年齢や性別、来店頻度、購買金額などの膨大なデータを端末一台で管理できるため、手書きカルテが不要で小規模店舗でもスペースを圧迫しません。電子カルテ機能を使えば、一人ひとりに合わせた質の高いサービスが提供できます。また、予約システムと連携すれば、予約管理も容易になります。

サービス・美容でのPOSシステム活用方法の詳細についてはこちら

病院・クリニック・薬局

病院や薬局などでPOSシステムがおもに活用される場面は「会計業務」です。キャッシュレス決済や自動釣銭機を導入すれば、非接触で決済できるため衛生面で安心です。また、会計業務がスムーズになることで、体調の優れない患者さまを待たせる時間を短縮できる点でも喜ばれるケースが多いです。

医療機関でのPOSシステム活用方法の詳細についてはこちら

POSシステムの機能

POSシステムには、店舗運営を支える多彩な機能が搭載されています。おもな機能を紹介します。

商品入力・会計などのレジ機能

POSシステムの基本の機能で、販売金額の計算や代金決済、レシート発行などができます。会計では手入力や手計算がほとんど発生せず、バーコードの読み取りや、商品画像を選択するだけで会計が可能です。そのため従来のアナログなレジスターよりもはるかにスピーディーに会計を行えるほか、レジの打ち間違いといった人的ミスも発生しづらくなります。
また、飲食店の場合は、テーブルにPOSシステムと連動したタブレットを置いておくことで、お客さまが直接注文できる機能もあります。注文情報はそのまま厨房に届くので、人手不足の解消やオーダーミスを防ぐことができます。

売上管理・データ分析

POSシステムは売上データの記録だけでなく、集計や分析も可能です。例えば、商品別の売上ランキングや、顧客属性別、時間帯別、店舗別など、さまざまな切り口から売上状況を分析できます。
過去のデータも参照できるので、季節の売れ筋商品にもとづいたメニュー開発や広告戦略の立案にも活かすことができます。

商品管理・在庫管理

POSシステムに商品情報と在庫数量を登録しておくことで、販売時に在庫が自動的に更新されます。在庫数量をリアルタイムで把握でき、欠品や過剰在庫のリスクを減らせます。また、仕入れやセールの計画を立てやすくなるほか、紛失や盗難も早期に発見できるようになります。

顧客管理

事前に登録した顧客情報と紐づけて、誰に何を売ったかを集計できます。来店頻度や年間購買金額、利用サービスなどを把握することで、今後の販促活動や接客などに役立てることができます。

複数店舗の一元管理

多店舗展開している場合、各店舗の売上や、在庫量などの情報を一元管理できます。これにより、本社(本部)などでは各店舗の報告を待たずにリアルタイムで店舗の情報を把握できます。 

外部システム、ツールとの連携

POSシステムは、さまざまな外部システムやツールと連携することで、もっと便利に利用できるようになります。具体的には下記のようなシステムやツールです。

キャッシュレス決済端末

POSシステムは、クレジットカード、電子マネー、QR決済などに対応したキャッシュレス決済端末とも連携可能です。POSレジで打ち込んだ金額が自動で決済端末に送信されるため、決済端末での金額の再入力が不要です。

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バーコードリーダー

商品のバーコードを読み取るための機器です。会計業務の高速化と正確性の向上のために、POSレジに連携して使用するのが一般的です。タブレット型POSレジの場合は、Bluetooth機能で接続するのが一般的です。

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レジにバーコードは導入すべき?活用メリットを解説

会計ソフト

「freee」や「マネーフォワード」などのクラウド会計ソフトとの連携も可能です。POSシステムの売上データが自動で会計ソフトに取り込まれるため、日々の記帳業務や確定申告の手間を大幅に削減できます。

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モバイルオーダーシステム

飲食業の場合、お客さまのスマホで注文と決済が完了するモバイルオーダーシステムと連携すれば店内業務の効率化につながります。店内(イートイン)用の注文・管理ができる「店内版」と、テイクアウトやデリバリーの注文・管理ができる「店外版」の2種類のモバイルオーダーがあります。

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シフト管理システム

勤怠管理やシフト作成を行うシステムです。売上データと人件費データを組み合わせることで、より無駄のない人員配置が可能になります。

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POSシステムのセキュリティ

POSシステムは、売上情報だけでなく、クレジットカード情報やお客さまの個人情報といった重要な機密情報を扱います。そのため、導入する際にはきちんとセキュリティ対策がされているサービスを選ぶことが極めて重要です。

POSシステムのセキュリティ対策の重要性

もしPOSシステムがサイバー攻撃を受け、情報が漏洩した場合、お客さまからの信頼を失うだけでなく、最悪の場合、損害賠償といった金銭的な被害や、営業停止に追い込まれるリスクもあります。
特に近年は、大企業よりもセキュリティ対策が手薄な中小企業を狙ったサイバー攻撃が増加しています。帝国データバンクの調査(※)によると、「2024年の中小企業のランサムウェア被害件数は2023年より37%増加している」という報告がされています。
店舗でPOSシステムを導入する際には、そのシステムの安全性やサイバー攻撃への耐性など、きちんとセキュリティ対策が講じられているかを確認することが重要でしょう。

データ出典:帝国データバンク「サイバー攻撃に関する実態調査(2025年)」

POSシステムを狙うおもなサイバー攻撃

POSシステムは、おもに下記のようなサイバー攻撃の標的となる可能性があります。

<おもなサイバー攻撃の種類と概要>

サイバー攻撃の種類 概要
マルウェア POS端末に悪意のあるソフトウェア(マルウェア)を感染させ、クレジットカード情報などを盗み出す攻撃です。
ランサムウェア パソコンやサーバーのデータを勝手に暗号化するなどして使用不能にし、元に戻すことと引き換えに身代金を要求するマルウェアの一種です。感染するとシステムが正常に稼働できなくなり、業務停止に追い込まれるリスクがあります。
SQLインジェクション Webアプリの脆弱性を突き、データベースを不正に操作する攻撃です。SQL(Structured Query Language)というデータベースを操作する言語を改ざんすることで不正にデータが抽出され、個人情報や売上データの漏洩などにつながります。
クロスサイトスクリプティング(XSS) Webアプリの脆弱性を利用して悪意のあるスクリプトをHTMLに埋め込み、ユーザーの情報を盗み出す攻撃です。クロスサイトスクリプティングの英語表記「Cross Site Scripting」の略として「XSS」と表記する場合もあります。
ソーシャルエンジニアリング マルウェアなどは使わずに、人間の心理的な隙や行動のミスを突いてパスワードなどの重要情報を盗み出す手法です。偽のメールでログインページに誘導するフィッシング詐欺などが代表的です。
DNSキャッシュポイズニング DNS(Domain Name System)サーバーの情報を書き換え、ユーザーを偽のサイトに誘導して情報を盗む攻撃です。

情報セキュリティの3要素(機密性、完全性、可用性)

では、上記で解説した脅威に対してどう対策すればいいのでしょうか。ここでは情報セキュリティを考えるうえで基本となる「情報セキュリティの3要素(CIA)」をご紹介します。
情報セキュリティの3要素とは、「機密性(Confidentiality)」「完全性(Integrity)」「可用性(Availability)」の3つで、それぞれの頭文字をとって「CIA」とも呼ばれています。

  1. 機密性Confidentiality):許可された人だけが情報にアクセスでき、許可されていない人はアクセスできないようにすることです。不正アクセスを防ぎ、情報漏洩を防止します。対策の例としては、アクセス制御、データの暗号化、ファイアウォールの設置が基本です。
  2. 完全性Integrity):情報が改ざんされたり、破壊されたりしていない、正確な状態を確保することです。対策の例としては、書き込み権限の制限、変更履歴(ログ)の管理、デジタル署名の利用による改ざん検知が挙げられます。
  3. 可用性Availability):許可された人が必要な時にいつでも情報にアクセスできることも重要です。情報が厳重に管理され、正確であっても、使いたい時に使えなければ意味がありません。対策の例としては、定期的なバックアップ、システムの二重化、災害復旧計画の策定などがあります。

これら「機密性」「完全性」「可用性」の3要素は、どれか1つでも欠けると情報を適切に保護することができなくなるため、バランスを保って維持されることが重要です。

POSシステムのセキュリティ対策

次にサイバー攻撃などの脅威からシステムを守るための具体的なセキュリティ対策を解説します。対策はおもに下記です。

<おもなセキュリティ対策の種類と概要>

セキュリティ対策の種類 概要
SSL/TLS 通信を暗号化する技術のことです。インターネット経由で送受信されるデータを第三者に盗み見られないようにします。WebサイトのURLが「https://」で始まっているのはこの技術が使われている証拠です。
WAF
(Web Application Firewall)
Webアプリケーションの脆弱性を狙った攻撃(SQLインジェクションやXSSなど)を検知し、防御するファイアウォールです。
サニタイジング ユーザーが入力したデータに含まれる危険な文字列を無害な文字列に置き換える処理です。XSSなどの攻撃を防ぎます。
IDS
(Intrusion Detection System)
不正侵入検知システムのことです。ネットワークやサーバーへの不審なアクセスを検知し、管理者に通知します。
DMZ
(DeMilitarized Zone)
日本語では「非武装地帯」を意味します。外部ネットワーク(インターネット)と内部ネットワーク(社内LAN)の間に設置される緩衝ネットワーク領域で、外部に公開するサーバーをここに置くことで、内部ネットワークへの不正侵入を防ぎます。
ペネトレーションテスト(侵入テスト) 専門家が実際にシステムへサイバー攻撃を仕掛け、脆弱性がないかを診断するテストです。システムの安全性を客観的に評価できます。

POSシステムを導入する際は、サービス提供元がどのようなセキュリティ対策を講じているかを確認しましょう。

例えばPOSレジアプリの『Airレジ』では、お客さまの大切な売上データを守るため、堅牢なセキュリティ対策を講じています。通信はTLSによって暗号化され安全に保護されており、ファイアウォールやWAF(Web Application Firewall)といった多層的な防御システムで不正なアクセスをブロックしています。また、クロスサイトスクリプティング、SQLインジェクションなどのWebサイトの脆弱性を突いた攻撃という潜在的なリスクを回避するべく、ペネトレーションテストなどの検査を実施し、これらを未然に防いでいます。

POSシステム導入にかかる費用

次にPOSシステムの導入費用を解説します。POSシステムの導入費用は、0円で済むものから100万円以上かかるものもあり、どのシステムを採用するかで大きく異なります。導入費用は大きく分けて「POSレジ端末価格」「周辺機器」「維持費用」がかかります。それぞれ確認しましょう。

POSレジ端末価格

まずはPOSレジの本体として使う端末の価格です。タブレット型POSレジとパソコン型POSレジの端末価格は、市販のタブレットやパソコンが使えるため比較的安く、相場としては数万円、高くても15万円程度です。一方ターミナル型POSレジは高価で、周辺機器が一体となっており高機能・高耐久な仕様になっている分、1台で100万円程度になるケースもあります。

<POSレジの種類別 端末の価格帯>

POSレジの種類 端末の価格帯
ターミナル型POSレジ 10万円〜100万円
パソコン型POSレジ 7万円〜15万円
タブレット型のPOSレジ 5万円〜15万円

周辺機器価格

タブレット型POSレジやパソコン型POSレジは、必要に応じて周辺機器も追加でそろえます。おもな周辺機器の価格相場は下記のとおりです。

<周辺機器名とその価格帯>

機器名 価格帯
キャッシュドロア 1万円
バーコードリーダー 7,000円〜6万円
キャッシュレス決済端末(カードリーダーなど) 2万円〜4万円(無料の場合あり)
レシートプリンター 2万円〜6万円
ラベルプリンター 1万5,000円〜5万円
カスタマーディスプレイ 2万5,000円〜3万円
自動つり銭機 30万円〜100万円
mPOP 6万5,000円〜8万5,000円

『Airレジ』に対応している周辺機器一覧の詳細はこちら

維持費用

POSシステムは、レジ端末と周辺機器といった初回の導入費用だけでなく、継続して使用していくための維持費用として「月額利用料」「保守費用」「決済手数料」が発生します。
月額費用や保守費用は数万円程度、決済手数料は決済ごとに2~4%が目安です。なかには月額利用料・保守費用は0円のプランを用意しているケースもあります。

その他の費用

前述の費用に加え、メーカーによっては「機器の初期設定やレクチャー代」「機能拡張料金(オプション費用)」「POSソフト代」などが発生するケースもあります。導入する際には直接メーカーに確認しましょう。

POSシステムの導入費用を抑えるには?補助金・助成金はある?

導入費用を抑える最もカンタンな方法は、低コストで導入できるPOSシステムを選ぶことです。
ほかにも、国や自治体の補助金や助成金を活用するという手段もあります。POSシステム導入時に活用できる例としては、「IT導入補助金」や「業務改善助成金」などがあります。これらをうまく活用すれば、導入コストを抑えることが可能でしょう。
そのほかにも、POSシステムのメーカーで実施している「導入キャンペーン」の活用も有効です。新規導入を促進するために、通常よりも低価格でPOSシステムが導入できたり、POSレジと周辺機器を同時に導入することでトータル費用が安くなったりするケースがあります。例えば『Airペイ』では、キャッシュレス決済に必要なカードリーダーが0円になる導入プログラムを実施しているほか、飲食店向けのオーダーシステム『Airレジ オーダー』では、新規申込み者を対象に、『Airレジ』と『Airレジ オーダー』の導入に必要なiPad、iPhoneSE、レジ用プリンター、キャッシュドロアを無償で提供しています。
こうしたキャンペーンが実施されていないか、メーカーの公式サイトを定期的にチェックしてみるといいでしょう。

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【導入プログラムや特典は数に限りがあり、予告なく変更や終了する可能性があります。条件や注意事項をご確認ください。

POSシステムを活用したデータ分析と生産性向上・販売戦略

POSシステムで収集したデータを経営に活かせる点は、POSシステム導入の最大のメリットともいえます。ここでは、POSシステム、特にPOSデータを活用した経営や分析の考え方と、生産性向上・販売戦略立案に活かす具体的な手法を解説します。

POSデータを活かしたデータドリブンな経営

POSシステムのデータを活用すれば、データを「見える化」し、経験や勘ではなく、客観的な事実にもとづいて判断する「データドリブン」な経営環境を整備できます。
例えば、「なんとなく今日は来客が少ない」ではなく、「POSデータによると、毎週火曜日の14時台は、ほかの曜日と比較して客数が20%減少している」という客観的な事実を数字で把握します。そしてそのデータにもとづき、「客数が減少している火曜日は、1人スタッフを減らして人件費を削減する」といった具体的な改善策につなげるのがデータドリブンな経営です。POSシステムは、このデータドリブンな経営を実現するための基本的なインフラともいえるでしょう。

経営の「見える化」に役立つBIツールとの連携

POSシステムで収集したデータを、収集・分析し、グラフなどで直感的に可視化するのが「BIツール」です。一般的に、POSシステムに標準的な分析機能は備わっていますが、BIツールを連携させることで、さらに詳細で多角的な分析が可能になります。
例えばPOSレジアプリの『Airレジ』とBIツールの1つである経営サポートサービス『Airメイト』を連携させることで、「売上分析」「商品分析」はもちろん、「曜日・時間帯別分析」「日ごとの人件費分析」「リアルタイム営業状況把握」といった詳細な分析がカンタンにできます。月次レポート作成機能もあり、印刷すればそのまま経営会議の場で共有することも可能です。

また、『Airメイト』はスマホからも見られるので、いつでもどこでもお店の状況が確認できます。特にスマホ版では、売上目標を設定しておけば売上状況をコメントしてくれる機能もあるため、お店の変化に気づきやすくなるでしょう。

お店の状況がひとめでわかる経営サポートサービス『Airメイト』の詳細はこちら

代表的な分析手法

POSデータを活用した代表的な分析手法を紹介します。具体的には下記のようなものがあります。

<おもなデータ分析手法>

データ分析の種類 概要
ABC分析 商品を売上貢献度でA・B・Cにランク付けし、在庫や販促の優先順位を決定する分析手法です。
RFM分析 顧客を「最新・最終購入日(Recency)」、「購入・来店頻度(Frequency)」、「購入金額(Monetary)」のデータでグループ分けする分析手法です。
主成分分析 商品間の隠れた関連性を見つけ出し、潜在的な顧客ニーズを発見する分析手法です。
回帰分析 天候や広告費といった外部要因と売上の関係を分析し、将来の売上を予測する分析手法です。

ほかにもPOSデータを活用したさまざまな分析手法があります。詳しくは下記の記事もご確認ください。

【関連記事】
POSデータとは?分析手法や活用事例、無料分析サービスまでご紹介

CRMとオムニチャネルによる顧客体験の向上

分析して得られた知見は、顧客体験の向上に活用しましょう。ここでは「CRM」「オムニチャネル」という2つの手法・戦略について解説します。

CRM(顧客関係管理)

CRM(Customer Relationship Management)とは、顧客情報を一元管理し、一人ひとりに合わせたコミュニケーションを通じて長期的に良好な関係を築く手法です。POSデータは、このCRMの土台になります。お客さまの購買履歴にもとづいてパーソナライズされたアプローチや、誕生日月の特別クーポンの配信などが可能になります。

オムニチャネル

オムニチャネルとは、実店舗、ECサイト、SNS、アプリといった顧客接点(チャネル)を連携させ、お客さまにシームレスな購買体験を提供する戦略です。例えば、お客さまが洋服を買う際、「ECサイトで商品の在庫を調べ、実店舗での取り置きを依頼し、最終的に来店して購入する」といった行動をスムーズに実現します。このとき、POSシステムは実店舗の在庫情報と顧客の購買情報を管理するハブとして機能し、オムニチャネル戦略の実現に不可欠な役割を果たします。

POSデータを起点としたマーケティングと生産性向上

POSデータは、販売戦略だけでなく、店舗や企業全体の生産性向上にも大きく貢献します。ここではおもな戦略手法5つを紹介します。

マーチャンダイジング(MD)

マーチャンダイジング(merchandising)は、おもに小売業界で使われる言葉で、日本語では「商品化計画」や「商品政策」と訳されます。お客さまに商品を「適切に」届けるためのプロセスに関連する戦略を指します。
POSデータから得られる「何が、いつ、どこで、いくつ売れているか」という情報は、マーチャンダイジングの根幹です。データにもとづき、適切な商品を、適切な時期に、適切な価格と量で提供するための計画立案が可能になります。

ERP(統合基幹業務システム)

ERPとは「Enterprise Resource Planning」の略で、日本語では「統合基幹業務システム」といいます。
POSの売上データが、会計システムや人事システムを含むERPに取り込まれると、リアルタイムで経営数値に反映されます。これにより、経営層は常に最新のデータにもとづいた迅速な意思決定を行えます。

サプライチェーンマネジメント(SCM)

サプライチェーンマネジメント(SCM)は、日本語で「供給連鎖管理」と訳され、原材料の調達から製造、在庫、物流に至るまで、製品が市場に届くまでの全工程を効率的に管理するシステムです。POSから送られるリアルタイムの販売実績は、SCM全体の最適化に不可欠です。需要予測の精度が向上し、メーカーへの発注から店舗への配送までの流れが効率化され、欠品や過剰在庫を削減します。

マーケティングオートメーション(MA)

マーケティングオートメーション(MA)とは、見込み顧客情報の獲得から商談化までのフェーズを効率化し、商談獲得数を最大化するツールです。POSデータとMAツールを連携させることで、お客さまの購買行動をトリガーとしたマーケティング施策を自動化できます。例えば、「特定の商品を購入したお客さまに対し、1週間後に関連商品の使い方を案内するメールを自動送信する」といったシナリオが実行可能になります。

MRP(資材所要量計画)

MRP(資材所要量計画)とは、生産計画と部品表、在庫情報をもとに、必要な資材の量とタイミングを正確に計算する計画手法のことです。自社で製造から販売までを手掛ける業態(例えばベーカリーやメーカー直営店など)では、POSによる販売計画がMRPの起点となります。いつまでに、どの製品が、いくつ必要かを正確に把握することで、原材料の最適な発注計画を立てることができます。

POSシステムに関連したIT用語解説

POSシステムをより深く理解するために、関連するIT用語を知っておきましょう。

外部とのデータ連携に関する用語

用語 概要
API 「Application Programming Interface」の略でソフトウェアやサービス同士を連携させるための「つなぎ役」となる仕組みのことです。APIが公開されているPOSシステムは、会計ソフトや予約システムなど、さまざまな外部サービスとカンタンにデータをやり取りできます。
APIエコノミー APIを通じてさまざまなサービスが連携し合い、新たな価値を生み出す経済圏のことです。POSシステムもこのエコノミーの中心的な役割を担っています。
プラグアンドプレイ 周辺機器などをコンピュータに接続するだけで、自動的に設定が完了し、すぐに使える状態になる仕組みです。バーコードリーダーやプリンターといったPOS周辺機器もこの考え方を取り入れたものが増えています。
EDI 「Electronic Data Interchange」の略で、「電子データ交換」の意味です。企業同士がインターネットを使って、注文書などの統一されたフォーマットで書類をやりとりする仕組みです。POSシステムでは、売上や在庫のデータを活用した自動発注などでEDIが取り入れられています。

機能や技術に関連する用語

用語 概要
IoT 「Internet of Things」の略で「モノのインターネット」の意味。さまざまなモノがインターネットに接続され、情報交換する仕組み。例えば、商品棚に重量センサーを設置し、在庫が減ったら自動でPOSシステムに通知・発注する、といった活用が考えられます。
トレーサビリティ 商品の生産から消費までの履歴を追跡できる状態にすること。POSデータと生産・流通過程のデータを紐付けることで、食の安全管理などに貢献します。
スプーリング 処理速度の異なる装置間でデータをやり取りする際に、一時的にデータを記憶装置に保存しておく機能。例えば、レシートの印刷指示を一時的に溜めておくことで、レジの処理を止めずにスムーズな会計を実現します。

その他ビジネス関連用語

用語 概要
DX 「Digital Transformation」の略でデジタル改革の意味。デジタル技術を活用して、ビジネスモデルや業務、組織文化を変革すること。POSシステムの導入は、単なる業務効率化に留まらず、データドリブンな経営への転換を促す、店舗DXの第一歩です。
BtoB 「Business to Business」の略で企業間取引の意味。POSシステムの開発・販売は、BtoBビジネスの代表例です。
ICT 「Information and Communication Technology」の略。情報通信技術。POSシステムは、ICTを活用して店舗運営を支援するツールの1つです。

POSシステムの導入事例

ここではPOSシステム、特に『Airレジ』を導入して生産性向上や売上向上などに成功した事例とお店の方のリアルな声をご紹介します。

※詳細はクリックしてご確認ください。

下記にはほかにも多くの導入事例が掲載されています。自店舗と似た業種・規模の事例を参考にしてみましょう。

『Airレジ』の導入事例について詳細はこちら

POSシステムを選ぶ際のポイント

自店舗に最適なPOSシステムを選ぶために、下記のポイントをチェックしましょう。

自店舗に必要な機能が備わっているか

業種や規模によって必要な機能は異なります。在庫管理、顧客管理、複数店舗対応など、自店舗の課題を解決できる機能があるか確認しましょう。

初期費用・月額費用に無理がないか

特に小規模店舗や開業当初の店舗は、なるべくコストを抑えたいものです。POSレジの端末費用だけでなく、サービス利用料、保守費用といった維持費用を含めたトータルコストで比較検討することが重要です。

カンタンに操作できるか

せっかく高機能なPOSシステムを導入しても、使いこなせなくては意味がありません。スタッフ全員がスムーズに使えるよう、直感的な操作が可能かどうかは非常に重要です。例えば『Airレジ』ではオンラインデモや操作体験ができるサービスカウンターをご用意していますので、気軽に体験してみてはいかがでしょうか。

Airレジのオンラインデモ画面

Airレジのオンラインデモ画面 Airレジのオンラインデモ画面

外部システムと連携など機能拡張性があるか

これまでも紹介してきた通り、POSシステムはもはや単なる会計設備ではありません。キャッシュレス決済端末、会計・帳簿ソフト、予約システム、シフト管理など、将来的に連携させたいサービスに対応しているか、拡張性も確認しておきましょう。

OS対応しているか

タブレット型POSレジの場合、iPad(iOS)専用アプリなのか、Android端末でも使えるのかを確認しましょう。すでに持っている端末を活用したい場合は特に注意が必要です。なお『Airレジ』の対応状況は下記ページを確認してください。

Airレジ 動作環境・動作端末

複数店舗の管理ができるか

将来的に多店舗展開を考えている場合は、複数店舗の売上や在庫を一元管理できる機能があるか、また店舗追加時に追加費用がかからないかも重要なポイントです。

サポート体制が充実しているか

導入時の設定や、トラブル発生時に頼れるサポート体制があるかどうかも確認しましょう。電話、メール、チャットなど、どのようなサポートが受けられるか事前にチェックしておくと安心です。

コストを抑えるならタブレット型POSが◎

これからお店を開業したり、店舗を増やしたりしていくのなら、初期費用や毎月のコストを抑えたいものです。リーズナブルにPOSシステムを導入するなら、汎用性の高いタブレット型のPOSシステムがおすすめです。一般的なタブレットやスマホを使ってPOS機能を利用するので、初期費用が安く、必要に応じて周辺機器を追加できるため無駄が少ないのも利点です。

POSレジなら利用率No.1※の『Airレジ』がおすすめ

『Airレジ』は0円でカンタンに使えるPOSレジアプリです。会計や売上分析などの豊富な機能がカンタンに使える『Airレジ』なら、煩わしい業務の負担を軽くし、売上アップへの近道が見つかります。

調査主体:株式会社リクルート / 調査委託先:マクロミル / 調査実施時期:2024年12月17日(火)~2024年12月23日(月) / 対象者条件:全国の飲食業・小売業・サービス業で、勤務先の店舗や施設でレジ導入決定権のある、または使用している男女18~69歳 / サンプルサイズ:n=1,034

『Airレジ』が選ばれる理由

  • シンプルで使いやすい機能
    誰でもカンタンに使える操作性で、領収書発行をはじめとした会計業務をミスなくスピーディーにできます。打ち間違いや計算ミスがなくなり、レジ締めの時間も短縮することができます。
  • 売上集計・分析もおまかせ
    『Airレジ』で会計するだけで、売上などの数字が自動的に集計されます。売上データは、いつでもどこでも確認することができます。
  • 基本レジ機能が0円
    商品登録や会計などの基本レジ機能、管理・分析、サポート全般がすべて無料。月額費用もかかりません。導入にかかる費用を抑えることができます。

他サービスとの連携で、できることが広がる

他の「Air ビジネスツールズ」を連携・組み合わせることで日常の業務を飛躍的に効率化することができます。
例えば、『Airペイ』との連携でキャッシュレス決済に対応、『Airレジ オーダー』との連携でオーダーシステムでの注文業務を効率化できます。現在、『Airペイ』と『Airレジ オーダー』では、導入プログラムや新規申込み特典をご用意しています。

  • 導入プログラム・特典は数に限りがあり、予告なく変更や終了の可能性があります。キャンペーン・特典の条件や注意事項をご確認ください。

POSレジなら
『Airレジ』がおすすめ

POSシステム&Airレジに関するよくある質問

最後に、POSレジや『Airレジ』についてお客さまからよく寄せられるご質問とその回答をまとめました。導入前の最終チェックとして、ぜひ参考にしてください。

POSシステムは機械が苦手な人でも使えますか?

はい、使えます。特にタブレット型POSレジなら直感的に操作できるのでカンタンに利用可能です。また、『Airレジ』なら導入の相談や無料でお試し利用ができるので、まずは実際に触って確かめてみることをお勧めします。

『Airレジ』導入の相談・サポートの詳細はこちら

POSシステム導入にデメリットはありますか?

POSシステムの導入には、コストやシステム停止のリスクといったデメリットもあります。まず、機器の購入などの「導入コスト」に加え、月額利用料といった「ランニングコスト」がかかります。また、電力やインターネットに依存するシステムが多いため、停電や通信障害が発生した際に会計業務が停止してしまうリスクも考慮しなければなりません。そのほか、スタッフが操作に慣れるまでに教育の時間が必要なことや、売上・顧客情報を守るためのセキュリティ対策が不可欠である点も注意が必要です。『Airレジ』であれば導入コストは無料でカンタンに使えます。また、オフラインで利用できる機能もあるため上記のようなリスクにも対応しています。

『Airレジ』は本当に0円で使えますか?

はい、本当です。『Airレジ』は、POSレジ機能の月額費用、初期費用、サポート費用もすべて0円でご利用いただけます。複数店舗でご利用いただく場合でも0円です。ただし、iPadなどの端末や、レシートプリンターなどの周辺機器は別途ご用意いただく必要があります。

『Airレジ』費用・料金 の詳細はこちら

ネットがつながらない時でも使えますか?

導入するPOSシステムによります。導入前に、オフライン時の動作仕様を確認することが重要です。『Airレジ』はオフラインでの操作も可能です。

『Airレジ』オフラインモードの詳細はこちら

まとめ

  1. POSシステムは、単なる会計だけでなく、「いつ、何を、誰に」売ったかの情報をリアルタイムで管理・分析する仕組み
  2. 会計や在庫管理などの業務効率化に加え、収集したデータを分析することで精度の高い販売戦略を立てられる
  3. 近年は低コストなタブレット型POSの導入が増えており、キャッシュレス決済や外部システムと連携して使うのが一般的

POSシステムは、もはや単なる「高機能なレジ」ではありません。日々の業務を効率化し、ミスや不正を防ぎ、収集したデータを分析して販売戦略に活かすことで、店舗の収益性を高める重要なツールです。
特に、iPadなどで手軽に始められるタブレット型POSの登場により、あらゆる規模の事業者が導入できるようになりました。
この記事を参考に、自店舗の課題を解決し、未来の成長を加速させる最適なPOSシステムを見つけてください。まずは『Airレジ』のような無料のサービスから試してみるのも、賢い選択肢の1つです。

執筆:Airレジ 編集部

  • この記事は2025年8月時点の情報です。
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