交通系電子マネー・IC決済を導入したい方へ。種類・メリット・契約の流れなど解説

交通系電子マネー・IC決済とは

交通系電子マネー・IC決済のしくみ

交通系電子マネー・IC決済にはNFC（Near Field Communication：通信距離10cm程度の近距離無線通信技術）という通信技術が使われています。
NFCにはNFC Type A、NFC Type B、NFC Type Fの3規格が存在するのですが、交通系電子マネー・IC決済ではNFC Type Fが使用されています。NFC Type FはFeliCaと呼ばれ、NFC Type A/Bに比べて通信速度が二倍近く速いのが特徴です。公共交通機関において通過しながらわずか数秒で決済ができるのは、この技術のおかげです。

交通系電子マネー・IC決済の種類

前段でご紹介した通り、日本では現在10種類が代表的なものです。
ここでは発行枚数の多い3つの交通系電子マネー・IC決済と、交通系としては珍しいポストペイ（後払い）方式のPiTaPaを紹介します。

Suica

JR東日本が発行する交通系電子マネー・ICで、発行枚数は約8,343万枚。チャージ限度額は2万円。北海道から沖縄まで鉄道約5,000駅、バス約30,000台で利用可能で、全国100万店以上で買い物などに使えます（※）。

PASMO

株式会社パスモが発行する、主に私鉄各社で利用できる交通系電子マネー・ICで、発行枚数は約3,252万枚（※1）。チャージ限度額は2万円。2017年4月時点では5万店以上で買い物などに使えます（※2）。

ICOCA

JR西日本が発行している交通系電子マネー・ICで、発行枚数は約2,400万枚（※1）。
チャージ限度額は2万円。駅ナカ&街ナカの全国100万店舗以上で使えます（※2）。

PiTaPa

株式会社スルッとKANSAIが発行している交通系電子マネー・ICで、発行枚数は約235万枚（※1）。最大の特徴は事前チャージの必要がないポストペイ（後払い）方式で、使った分だけ登録先の口座から引き落とされるしくみです。

大阪、京都などの西日本でポストペイエリアが設定されており、ポストペイエリア以外では、他の交通系ICと同様にプリペイド型になり、チャージされた残高内での利用が可能です。（※2）

交通系電子マネー・IC決済導入のメリット

交通系電子マネー・IC決済の最大の特徴は、決済処理が速い事です。電車の自動改札機では、通り抜けながらサッとかざすだけでスピーディーに支払いできます。交通系電子マネー・IC決済対応の自動販売機や飲食店の決済端末などでも、かざすだけですぐに決済が完了します。

交通系電子マネー・IC決済の導入の方法

交通系電子マネー・IC決済の導入には、代理店となるアクワイアラと直接契約を結ぶ方法と、決済代行会社と契約を結ぶ方法があります。

注意したいのは、交通系電子マネー・IC決済は「エリアをまたがった導入ができない」という点です。たとえば、九州の店舗にはSuicaなどが導入できません。関東圏の店舗はSuicaやPASMO、名古屋の店舗はTOICAやmanaca、九州の店舗にはSUGOCA、といった形で、各地の交通系電子マネー・IC決済を導入することになります。

導入までの流れ

交通系電子マネー・IC決済を店舗に導入する際の一般的な流れをご紹介します。

申込み（必要書類の送付）→加盟店審査→申込み書類の送付→端末・キットの配送

早ければ数日で契約が締結でき、端末やキットが届くケースもありますが、審査に時間がかかる場合もありますので契約先に事前の確認は必要でしょう。

既に非接触IC技術で、かざすだけで決済ができる端末を導入している店舗であれば、契約先に直接連絡するとスムーズに導入が行えます。

交通系電子マネー・IC決済以外の代表的なキャッシュレス決済

クレジットカード

日本で最もメジャーなキャッシュレス決済の手段であり、国民の約8割がクレジットカードを保有している（※）といわれています。最大の特徴は、事前審査が必要でその信用によって「後払い」「分割払い」が出来ることです。

デビットカード

「デビットカード」は、支払いと同時に銀行口座から引き落としが行われるしくみのカードです。現金に近い使い方ができるのが「デビットカード」の特徴で、海外では一般的な決済方法となっています。

プリペイドカード

「プリペイドカード」は、事前にチャージした電子マネーで商品・サービスを購入することができる決済方法です。

クレジットカード同様のVisa、Mastercard®、JCBなどの国際ブランドが付いたブランドプリペイドカード（※）や、Google Pay、Amazonギフト券、ニンテンドープリペイドカード、iTunesカードなど、各種のサービス専用のプリペイドカードがあります。

チャージした分しか使えないので、気軽に持ち運びができ、使いすぎを防ぐことも可能です。
※ガソリンスタンドやホテルなど、事前に金額が決まらない加盟店では、国際ブランドのプリペイドカードは利用できない場合もあります。

電子マネー

「電子マネー決済」は、非接触ICの技術を使い、カードまたはスマホをかざして決済するキャッシュレス決済です。

あらかじめ使いたい金額をチャージするプリペイド型と、クレジットカードに紐づいた後払いをするポストペイ型があります。プリペイド型は、本記事で紹介しているSuica、PASMOなどの交通系とnanaco、WAONなどの流通系が代表的で、チャージ残高の範囲内で商品・サービスを購入することができます。
ポストペイ型で代表的なのは、iD、QUICPayです。クレジットカードに紐づいた電子マネーで、予め決められた利用枠の範囲内で商品・サービスを購入することができます。

カードだけでなく、スマホに内蔵された形も普及しています。また、店舗側への決済端末の普及により、運賃の支払いだけでなくさまざまな商品・サービスを購入できるようになりました。

QRコード決済

近年急速に伸びているのが「QRコード・バーコード決済（※）」です。画面表示や紙に印字されたコードを読み取ることで決済が完了します。

決済以外にも、個人間送金機能、割り勘機能などが付帯しているものもあり、若い人を中心に急速に広がっています。

主に店舗提示型（お店がコードを提示）と利用者提示型（お客様がコードを提示）があります。例えば、お客様が商品やサービスの提供を受ける際に、QRコードであれば縦横のドットのコード情報をスマホのカメラで読み取って決済を行います。
※QRコードは（株）デンソーウェーブの登録商標です。

最後に

主に交通系電子マネー・ICという決済方法をご案内してきましたが、「いくつもの決済方法をひとつの端末で処理できるサービスもある」ことをご存知でしょうか。

たとえばクレジットカード用、Suica用など、一つひとつの端末がバラバラだと、レジ周りのスペースも足りませんし、スタッフが覚えるのも大変です。コンパクトな端末一台のみで、多くの決済サービスに対応できれば、スタッフの学習の負担、煩雑な業務の負担が軽減できますし、お客様を待たせたり混乱させることもありません。

交通系電子マネー・IC決済のようなキャッシュレス決済は、無駄な時間を削減し、お客様対応やサービス向上の時間を増やすことで、お客様にとってさらに便利で安心なお店にするために存在しています。
ぜひ、前向きに導入を検討してみてください。